バレルサウナ・テントサウナの新防火基準｜令和8年3月施行の内容

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2026.09.10

2026年（令和8年）3月31日から、屋外に設置するテント型やバレル型のサウナに、新しい防火の基準が適用されています。経過措置はありません。すでに設置しているものも対象です。

「サウナの新しい規制」として報じられることがありますが、個室サウナの非常ボタンの話とは対象も内容もまったく別のものです。混同したまま対応すると、必要な措置を取り違えます。

どういう条件のサウナが対象になり、何が求められるのか。条文には、思ったより細かく書いてあります。

改正で加わった定義と基準

屋外のテント型・バレル型サウナが「簡易サウナ設備」として新たに定義された
温度が異常に上昇したときに熱源を遮断する装置（手動・自動）を設けることが基準に加わった
固体燃料（薪）を使う場合は不燃材料のたき殻受けを付けることが基準に加わった

適用は令和8年3月31日から。経過措置はありません。

省令と火災予防条例の関係

「省令で義務化された」と書かれた解説を見かけます。そう単純ではありません。

改正されたのは「対象火気設備等の位置、構造及び管理並びに対象火気器具等の取扱いに関する条例の制定に関する基準を定める省令」（令和7年11月12日総務省令第101号）です。

名前のとおり、これは市町村が火災予防条例を定めるときの「基準」を示す省令であり、 事業者や個人を直接縛るものではありません。

消防庁は省令の改正とあわせて「○○市（町・村）火災予防条例（例）」も改正し、各自治体へ示しています（消防予第444号・令和7年11月12日消防庁次長通知）。

実際に適用されるのは、お住まいや設置場所の市町村が定める火災予防条例です。改正の状況は自治体ごとに異なるため、所在地の消防本部にご確認ください。

対象になるのはどんなサウナか

では、どのサウナが「簡易サウナ設備」に当たるのか。改正後の条文は、次のように定義しています。

対象火気省令第3条第8号 簡易サウナ設備（屋外その他の直接外気に接する場所に設けるテント型サウナ室（サウナ室のうちテントを活用したものをいう。）又はバレル型サウナ室（サウナ室のうち円筒形であり、かつ、木製のものをいう。）に設ける放熱設備であって、定格出力六キロワット以下のものであり、かつ、薪又は電気を熱源とするものをいう。）

条件は4つあり、そのすべてを満たすものが該当します。

#	条件	判定のポイント
1	屋外その他の直接外気に接する場所に設けられている	屋内設置は対象外
2	テント型（テントを活用したもの）またはバレル型（円筒形かつ木製）	箱型・木製でない円筒形は文言上は該当しない
3	放熱設備（サウナストーブ）の定格出力が6kW以下	銘板の定格出力を確認してください
4	熱源が薪または電気	ガスは文言上は含まれない

対象にならないもの

屋内の個室サウナや施設のサウナ室 → 「一般サウナ設備」として従来どおりの扱い
定格出力が 6kW を超えるもの
テント型でもバレル型でもない形状のもの

改正では「サウナ設備」という区分が「一般サウナ設備」に改称され、そこから屋外のテント型やバレル型が「簡易サウナ設備」として切り出されました。「サウナ設備」という語で書かれた古い解説を読むときは、この点にご注意ください。

求められること①：熱源を遮断する装置

対象火気省令第15条第7号 簡易サウナ設備及び一般サウナ設備にあっては、その温度が異常に上昇した場合に直ちにその熱源を遮断することができる手動及び自動の装置を設けること。ただし、簡易サウナ設備（薪を熱源とするものに限る。）にあっては、その周囲において火災が発生した際に速やかに使用できる位置に消火器を設置した場合は、この限りではない。

短い条文ですが、読み違えやすい箇所が三つあります。

(1) 条文が対象にしている設備

条文は「簡易サウナ設備及び一般サウナ設備」と書いています。屋外の簡易サウナだけでなく、屋内の一般的なサウナ設備も含まれます。

(2) 「手動及び自動」の両方

「手動または自動」ではなく「手動及び自動」です。自動で切れる仕組みと、人が手で切れる仕組みの両方が求められています。

(3) 非常ボタンとの違い

この装置は、温度が異常に上がったときに熱源（ストーブ）を切るためのものです。サウナ室内で人が倒れたときに助けを呼ぶ非常用ブザーとは、目的も機能もまったく違います。

利用者が助けを呼ぶ設備についてはサウナの非常ボタンは義務？許可区分と条例で変わる設置基準をご覧ください。

薪サウナの場合の例外

薪を熱源とする簡易サウナについては、「周囲において火災が発生した際に速やかに使用できる位置に消火器を設置した場合」は、この装置は不要とされています。

薪ストーブは電気のように「電源を切る」ことができません。装置の設置に代えて消火器で対応する、という整理です。

なお、第15条の柱書は「必要に応じ、…設けなければならない」と規定しています。最終的な運用は各市町村の火災予防条例と、消防本部の判断によります。

求められること②：たき殻受け（薪の場合）

対象火気省令第10条第9号 固体燃料を使用するストーブ及び簡易サウナ設備にあっては、不燃材料で造ったたき殻受けを付設すること。

薪など固体燃料を使う簡易サウナには、不燃材料のたき殻受けが必要です。燃え残りや灰が下に落ちて、周囲を焦がすことを防ぐためのものです。

求められること③：離隔距離

あわせて、離隔距離に関する告示も改正されています（令和7年消防庁告示第10号／元は平成14年3月6日消防庁告示第1号）。

離隔距離とは、ストーブから周囲の可燃物までの距離のことです。簡易サウナ設備については、この改正により次のように整理されました。

周囲の可燃物が許容最高温度（100℃）を超えない距離、または当該可燃物が引火しない距離のいずれかが確保されていればよい （一般社団法人アウトドアサウナ協会「「簡易サウナ設備」実験済みモデルについて」より）

一律の数値が示されたわけではありません。その距離で可燃物が100℃を超えないと確認できているかどうかが基準になるため、実験で安全性を検証したモデルかどうかが実務上の分かれ目になります。

設置している方が確認すること

経過措置がないため、すでに設置しているものも対象です。次の順でご確認ください。

□　自分のサウナが「簡易サウナ設備」に当たるか（前述の4条件をすべて満たすか）
□　ストーブの銘板で定格出力を確認する（6kW以下かどうかが分かれ目）
□　温度異常時に熱源を遮断する装置が、手動と自動の両方あるか
□　薪の場合、不燃材料のたき殻受けがあるか
□　薪の場合、すぐ使える位置に消火器があるか
□　ストーブ周囲の可燃物までの距離が確保されているか
□　所在地の市町村の火災予防条例の改正内容を消防本部に確認する

判断に迷う項目は、設置場所を所管する消防本部にご相談ください。「簡易サウナ設備に該当するか」「必要な措置は何か」を、機種名と定格出力を伝えて確認するのが確実です。

なぜこの改正がされたのか

この改正の背景には、消防庁の「可搬式サウナ等の特性に応じた防火安全対策に関する検討会」（報告書は令和7年3月27日公表）があります。

テントサウナやバレルサウナは、キャンプ場やイベント、屋外施設で急速に広がりました。一方で、建物の中に設置される従来のサウナとは、火災リスクの性質が異なります。

可燃物（テント生地や木材）が熱源のすぐ近くにある
屋外のため風の影響を受ける
常設の建物と違い、設置者が事業者とは限らない
消防用設備の対象になりにくい

こうした特性に対して、既存の枠組みでは十分に対応できていなかった、というのが出発点です。

意見公募（令和7年7月23日〜8月26日）では17件の意見が提出されています。

検討会で実際にどのような検証実験が行われたのかはバレルサウナの防火安全に関する検証実験レポートにまとめています。

ONE SAUNA のバレルサウナについて

ONE SAUNA のバレルサウナは、放熱設備の定格出力が 6kW 以下で、温度が異常に上昇した場合に熱源を遮断する過熱防止機能を搭載しています。

そのうえで、一般社団法人アウトドアサウナ協会（OSA）より「簡易サウナ設備適合品」としての認定を受けています。

一般社団法人アウトドアサウナ協会「「簡易サウナ設備」実験済みモデルについて」（2026年4月24日） 実験により「簡易サウナ設備」に該当するモデルにつきまして、以下に掲載いたします。（中略） BARREL SAUNA（Standrd model）薪ストーブ / 電気ストーブ　メーカー：株式会社Libertyship

同ページに掲載されているのは、2026年4月24日時点で 4モデルです。

認定の詳細は ONE SAUNAのバレルサウナが「簡易サウナ設備適合品」に認定されましたをご覧ください。

離隔距離が「周囲の可燃物が許容最高温度（100℃）を超えない距離」で判断される以上、効いてくるのは実測です。検討会で行われた検証実験の内容はバレルサウナの防火安全に関する検証実験レポートで詳しく紹介しています（電気ストーブと薪ストーブ、それぞれの実測結果を掲載しています）。

薪ストーブモデルをお使いの場合

薪を熱源とする場合は、条文上あわせて次の点をご確認ください。

不燃材料のたき殻受けが付設されているか（第10条第9号）
すぐ使える位置に消火器があるか（消火器を設置した場合、熱源遮断装置の設置は「この限りではない」とされています）

すでに設置済みのお客様へ

経過措置がないため、すでに設置しているサウナも令和8年3月31日から対象です。ご不明な点があればお問い合わせからご連絡ください。設置状況の確認については、スマートフォンで撮影した写真から AI が判定する愛サ点検アプリも無料でご利用いただけます。

屋外サウナで「助けを呼ぶ手段」はどうするか

屋外サウナには、非常用ブザーの規定がありません。

屋内の施設サウナであれば、非常用ブザーを壁に付けて受信機まで配線できます。しかし屋外のテントサウナやバレルサウナは、そもそも配線を引ける前提になっていません。可搬式であれば設置場所も変わります。

この点を扱った情報は、ほとんど無いのが実情です。

事業として提供する場合

キャンプ場やグランピング施設、イベントなどで屋外サウナを提供する場合、利用者は一人で入ることがあります。

入っている間、スタッフが視認できる位置にいるか（これが最も確実です）
単独利用にしていないか（複数人での利用を条件にする運用も選択肢です）
無線式の呼出ブザーを使えないか（電波の到達距離を実測してください）
スタッフの携帯に通知が飛ぶ機器を使う場合、屋外の電波状況で届くかを確認したか
利用前に滞在時間の目安と、体調異変時の合図を説明しているか
施設が公衆浴場法や旅館業法の許可を要する形態であれば、所管の保健所に非常通報手段の要否を確認したか

個人で所有する場合

自宅の庭などに個人でバレルサウナを設置している場合、公衆浴場法も旅館業法も適用されません。規制の外側です。

だからこそ、次の点はご自身で担保してください。

一人で入らない、または家族に入る前後を伝える
スマートフォンを持ち込める場所に置く（高温になるため直置きは避けてください）
扉が内側から押すだけで開くことを確認しておく
飲酒後に入らない

サウナ室内で助けを呼ぶ手段の一般論はサウナの非常ボタンは義務？許可区分と条例で変わる設置基準にまとめています。

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最終更新: 2026-09-01

出典

対象火気設備等の位置、構造及び管理並びに対象火気器具等の取扱いに関する条例の制定に関する基準を定める省令（e-Gov 法令検索・現行条文）
総務省消防庁「対象火気設備等…改正する省令（案）等に対する意見公募の結果及び改正省令等の公布」（令和7年11月12日・令和7年総務省令第101号）
総務省消防庁消防予第444号（令和7年11月12日消防庁次長通知・施行期日令和8年3月31日／経過措置なし）
総務省意見公募結果
改正概要（消防庁予防課）
総務省消防庁「可搬式サウナ等の特性に応じた防火安全対策に関する検討会報告書」（令和7年3月27日）

本記事は 2026年9月1日時点で上記の原典を確認して作成しています。実際に適用されるのは各市町村の火災予防条例です。最終的な判断は所管の消防本部にご確認ください。